[インタビュー] 対話会の行方｜2部 地域での新しい言語聴覚士のあり方

対話会の行方｜1部 対話会のはじまりと教育的価値では、大阪保健医療大学言語聴覚専攻科がいち早くはじめた、言語障害の方やその家族を教育の場に招く「対話会」や「臨床講義」の教育的価値について対談がおこなわれた。そこでキーワードとして挙げられたのは、言語聴覚士として培われた「観察力」と「対話力」を踏まえた「専門性」だった。それではこの力は、具体的な地域においてどのような可能性を持つのだろうか。その時に、福祉施設や大学はどのような役割をもつことになるのだろうか。

河南秀和氏（社会福祉法人 わかたけ福祉会 理事長 ※役職は取材当時のものです）と大西環教授の対談から、地域で活躍する言語聴覚士の将来像が垣間見えた。

河南氏が理事長を務める「社会福祉法人 わかたけ福祉会」は、兵庫県丹波篠山市（2019年5月1日より市名変更）にある。生活介護や日中一時生活支援をおこなう「通園センター」、就労支援などをおこなう「丹波篠山市障害者総合支援センター／スマイルささやま」、児童発達支援や放課後等支援などをおこなう「丹波篠山市こども発達支援センター／わかば」の運営母体だ。河南氏はこれまでの経験を踏まえ、「丹波篠山市こども発達支援センター／わかば」では言語聴覚士の役割も担っている。障がいのある人それぞれの人格と個性が尊重され、地域で安心して暮らせる共生社会の実現を目指すわかたけ福祉会では、どのような取り組みがなされているのだろうか。

丹波篠山市という中山間地で考えなければならないことは、高齢者や障害のある方を支える地域独自の仕組みを地域にどのように設計することができるかです。丹波篠山市の発足当時、兵庫県下では神戸市に次いで面積が広くなり、高齢者率は30%をはるかに超えていました。

──具体的にどのような課題に取り組んでいるのでしょうか

河南｜丹波篠山市は1999年に4町が合併し、東西に約30km南北に約20kmと広大な面積の市となりました。限られた職員だけで広域の各エリアに支援を行き届かせることは物理的に困難です。高齢者の暮らしを支えるケアについては以前から課題だったこともありますが、現在もまだ言語聴覚士、作業療法士、理学療法士、さらに看護師の数も足りていないように感じています。中山間地の地域であるからこそ、工夫あるケアシステムが必要となります。

法人のノウハウを行政に提供し、新たな制度や施策を求めているのですが、どうしても反映されるまで時間がかかってしまいます。そこで私たちの組織では、行政との連携や多様な人的ネットワークを広げることを重視しています。例えば、市内各自治会で高齢者を対象とした出張健康講座をおこなったり、歯科医師会・医師会・リハビリテーション医療職・保健師などと連携して高齢化社会における嚥下障害などの予防講座の開設や、行政の主催する高齢者大学（老人大学）への協力など積極的に取り組んでいます。

大西｜社会福祉法人の理事長が自ら地域の仕組みづくりに取り組む法人・福祉施設は全国的に多くはないですよね。

河南｜それができるのは僕の給料が安いからですね（笑）年間3万円なんです。だからこそ思い切った試みに挑戦できるんです。もちろん、地域の方の協力があってこそです。最近ではボランティアで運転手としてご協力いただける方もいらっしゃいます。市長にもこのような取り組みをぜひ応援してほしいと話をしています。

大西｜それができるのは河南先生への信頼が高いからです。活動に共感してくれる人がいないと、説得力がありませんから。

平成26年、地域包括ケアシステムの実現に向けた言語聴覚士の提案として、リハビリテーション専門職団体協議会 一般社団法人 日本言語聴覚士協会 深浦順一会長が資料を提出している。その提案書には、卒前・卒後教育として、養成カリキュラムの変更やより高度な支援をおこなう専門家を育てる認定プログラムが含まれていた。さらには、介護報酬の改定や、地域包括ケアを実現するために開かれる「地域ケア会議」への参加を可能とする環境整備が明言されていたことも特筆すべき点だ。

河南氏の話からは、福祉拠点としての施設からさまざまな人をつなぐハブとしての機能が新たに求められていることが感じ取れた。それでは、社会福祉法人が地域で新たな役割を求められるように、大学にはどのような役割が求められているのだろうか。

河南｜そうですね、私たちは丹波篠山市という中山間地の市としての切り口で世の中を見ているので、広い近畿圏や大阪府という視点で見たらまた異なる発見があると思います。

大西｜地域包括ケアシステムは、実際に人材を育てましょうと動き始めたばかりなので、まだこれからさらに人も社会もつくられていく段階です。大学は社会貢献といった視点で、医療や福祉のこれからのあり方や少子高齢化時代の社会づくり・地域づくりを伝える立場にもあると思います。また、地域包括ケアシステムは複数の専門家と協働する仕組みですから、一機関として機能していくためには領域を超えた連携をおこなうセンターのような役割が求められるのではないかと想定しています。

河南｜まだ具体的な動きには至っていないかもしれないですが、リハビリテーション職を志して大阪保健医療大学で学び、卒業していった同窓生たちが力を貸してくれることは間違いないです。個々の力でなく、同窓生のネットワーク・集団の力で変えていけるはずだと考えます。

大西｜そうした卒業生のネットワークが可視化できるといいですね。今、臨床現場に出た卒業生たちのつながりは、横だけでなく縦にも広がりつつあります。今、求められている縦横連携ですね。卒業生の様子を聞いていると、一人ひとり、目の前にいらっしゃる患者様の最善を考えて取り組んでいると感じることがよくあります。

そういった姿を見ていると、養成校での教育の重要性を実感しますし、大学として社会や言語聴覚療法業界にさらに有益なことができないだろうかという思いが湧きます。将来的には、卒業生という枠組みを超えたネットワークも視野に入れられればと思います。

言語聴覚士は、さまざまなフィールドで求められています。職能団体とも連携しながら、より広い視野で現場のニーズを察知し、機敏に機能し協力し合えるネットワーク。個の力を集団の力へとつなぎ、新たな視点でのチーム・アプローチを可能とする仕組みが、地域包括ケアをはじめとする将来の社会で求められ、機能していくのではないかと思います。

河南氏は、自身もまた高齢者であることを踏まえつつ、地域で暮らす高齢者や障害のある方にとって、「直接的な個人的（発達）支援、 家族・家庭支援、地域支援」という3つの観点による支援が必要だと話した。これまで一対一で取り組んできた障害のある方の支援にとどまらず、より包括的でエリア規模での取り組みが求められる。個人・集団・組織とスケールが広がるにつれ、重要になってくるのはそれぞれを「つなぎ合わせる」キーパーソン、キーステーションとなる存在だろう。

言語聴覚士のような専門家や、知をリードする大学のような環境に求められるその役割が、今まさに変化していることがおふたりの対談から読み取れた。地域の高齢化と空洞化に引き起こされる多様な社会課題に対して、私たちは完全な解決法を手に入れることは難しいかもしれない。しかし、だからこそ課題に立ち向かう多様な人的ネットワークを築き上げ、ひとりでも多くの共感者・支援者を募り、専門性を活かした取り組みを実践できる環境構築が重要なのだろう。大阪保健医療大学を卒業した実践者たちが築く未来に期待したい。

（文=浅野翔／デザインリサーチャー）