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教育情報

教育方針(3つのポリシー)

修了認定の方針(ディプロマポリシー)

POINT

本専攻科が目指すところは、本学の人材育成方針に則り社会に求められる臨床家、
言語聴覚士を育成するところにあり、その具体的な要件を示す。

  • 言語聴覚士国家試験に合格できる知識及び思考力を習得している(専門知識・技術)
  • 言語聴覚士の臨床に必要とされる知識・技能、思考力・判断力を身につけている(専門知識・技術)
  • 言語聴覚士として対象者のために自身は何ができるのかを真摯に考え、献身的、共感的態度が備わっている(献身・共感)
  • 言語聴覚士として探究と自己研鑽の姿勢を持ち、自ら学び、学ぶ意義を対象者の中に見出し、学びを還元することができる(創造)
  • 必要に応じて多様な人々と良好な関係を築くコミュニケーションスキルをもち、言語聴覚士として主体性を持って協働する態度を身につけている(傾聴とコミュニケーション)
  • 言語聴覚士として誇りをもち、対象者の問題解決に向けて専門性を発揮し、最善を尽くすことができる(自負)

教育課程編成・実施の方針(カリキュラムポリシー)

POINT

ディプロマポリシーに示された要件を満たす言語聴覚士を育成するため、
段階的、階層的な学びを可能とするカリキュラム編成とする。

  • 言語聴覚療法に必要な基礎知識、専門知識・技術、臨床能力を段階的、階層的に学ぶことができるカリキュラム編成とする(DP1、2)
    教育課程に示す通り、専門基礎知識、専門知識及び技術、臨床実践能力が階層的に修得できるカリキュラムとなっている。
  • 臨床実習を講義科目と連携できるように配置し、知識と技術の統合を促す実学重視の科目配置とする(DP1、2)
    臨床実習は3回に分けて実施し、各々「臨床の見学」「評価」「訓練」を主眼においた内容とする。
  • 段階的、階層的カリキュラムの履修にあたっては、次段階までに必要な知識・技術を十分に修得し次段階にステップアップできるように配慮する(DP1、2)
    適宜個々人の修得状況を把握し、個別の修得度に応じた、また年次進行に応じた学修支援体制を導入する。
  • それぞれの科目がなぜ言語聴覚療法学の習得に必要なのかを明確にして教授する(DP1、2)
    科目や学習内容について、言語聴覚療法におけるその位置づけと必要性を確認し教示する。
  • 本学が目指す人材を育成するためには、国家試験に合格し、国家資格を有することが前提である。そのため、国家試験を意識したカリキュラム、講義 を実践する(DP1)
    国家試験出題基準を視野に入れた授業内容とし、模擬試験や講義、グループ指導等必要な対策を講じる。
  • 他者の主張や思いを理解し、対象者の問題解決や自己の課題に適切に対応する能力を身につける機会を設ける。(DP2、3、4、5、6)
    グループ学習や対象者を招いて実施する講義、臨床実習を各学年の課程に組み、教員によるフィードバックを丁寧に行う。
  • 自ら学び探究する能力を養うための講義、演習を実施する(DP4)
    グループ学習や対象者を招いて実施する講義での活動を通して、主体的に学ぶ場を提供する。

※DPとは、ディプロマポリシーを示す。

入学者受入れの方針(アドミッションポリシー)

POINT

ディプロマポリシーを満たし、課程を修了するために必要な入学者受け入れ要件を示す。

  • 人々との交流を大切にし、相手の主張や気持ちを受け止め、主体性を持って多様な人々と協働し学ぶ態度を有している人
  • 言語聴覚士に必要な知識や技術を学ぶための基礎的な学力、思考力、判断力、表現力を有し、知識や技術を深めるための学習を実践できる人
  • 言語聴覚療法に必要な知識や技術の獲得に主体的であり、努力を惜しまない人
  • 豊かな人間関係を築くためのコミュニケーション能力を有する人
  • 言語聴覚士として生涯にわたって自己研鑽し、社会や健康増進に貢献しようとする強い意志を持っている人

1997年に国家資格となった言語聴覚士は、毎年1,500名程度が国家試験に合格し、
有資格者数は2012年には2万人を超え、2019年3月には約3万3千人(32,863人)になっています。

卒業生の声

2年生からの『臨床講義』は、就職後の症例検討そのもの。
患者様の観察ポイント、評価の進め方が身につきます。
クラスメイトと協力して様々な考えにも触れあえる良い授業です。

2018年度修了 回復期病院勤務