人と接することが好きで、いろいろな立場の人を思いやれる人、また、向上心があって目標に向かって頑張れる人が向いていると思われます。

初めて国家試験を受験する新卒者の合格率は、直近の過去5回（2019年~2023年度）では79.4％～87.3％、平均すると83.5％でした。8割程度の新卒者が合格しています。一方、 既卒者と新卒者を合わせた全体の合格率は、同期間で69.4％とやや低めです。

大阪保健医療大学言語聴覚専攻科の国家試験合格率は22年（2001年度～2021年度、2023年度）全国1位の実績です。

一般社団法人日本言語聴覚士協会の会員データによると、言語聴覚士は女性が多く、その男女比は、女性が約8割、男性が約2割です。出産や育児、家庭と両立させながら活躍する言語聴覚士が大勢います。

※データの出典元
会員動向 | 日本言語聴覚士協会について | 一般社団法人 日本言語聴覚士協会
https://www.japanslht.or.jp/about/trend.html

大阪保健医療大学言語聴覚専攻科は、言語聴覚士を必要とする全国の病院や施設などから多くの求人をいただいています。言語聴覚専攻科の2023年度の求人倍率は74.4倍。599施設から1637名の求人をいただきました。 就職希望者全員が正規職員として就職しています。

言語聴覚士は、病院や施設であらかじめ決まった時間にリハビリテーションを行います。一般的に、夜勤などはなく勤務する時間帯が一定であるため、育児や家事との両立がしやすい医療専門職といえます。

本学の言語聴覚専攻科は「専門実践教育訓練指定講座」に指定されており、社会人または社会人経験のある方は、最大128万円が支給されます。さらに、一定の条件を満たす場合には「教育訓練支援給付金」が支給されます。
※詳しくはハローワークでご確認ください。

言語聴覚士は、脳卒中や老化によりコミュニケーションや飲み込みに問題を抱える高齢者、小児の発達障害など幅広い年齢と障がいを対象とします。これらの対象となる方は約650万人（総人口の5%）とされており、言語聴覚士はまだまだ不足しています。さらに、近年は、介護予防の視点から、言語聴覚士が活動することも増えてきました。このように、言語聴覚士は非常に将来性の高い職業であると言えます。

言語聴覚士は、現在39,896名となりました（2023年3月）。しかし、言語聴覚障害や嚥下障害などの対象者は約650万人とされており、まだまだ需要を満たせていない状況です。大阪保健医療大学言語聴覚専攻科の2023年度の求人倍率は74.4倍でした。

言語聴覚士は、理学療法士、作業療法士と同じリハビリテーションの分野で活躍する専門職です。1997年に国家資格となり、その歴史はまだ25年ほどです。言語聴覚士の職業をまだ知らない方が多いかもしれませんが、言語聴覚療法を必要とする方は非常に多く、言語聴覚士の人数が不足しています。高まり続ける需要の中、言語聴覚士の活躍によって知名度の向上が期待できます。

言語障害(失語症、構音障害、高次脳機能障害)や聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など、ことばによるコミュニケーションの問題や摂食嚥下障害など多岐にわたります。 言語聴覚士はこうした問題や原因を明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。

2024年に実施された国家試験合格率は、理学療法士は89.2％、作業療法士は84.1％、言語聴覚士は72.4％でした。求められる専門性に違いがあり難易度を何かで示すことは難しいと思われます。いずれの資格も対象者の方が生活される上で非常に重要で必要とされている職種です。。

言語聴覚士法で「厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者をいう」と定められています。

話すことや聞こえのことなどコミュニケーションに関することや、食べることに関わるリハビリテーションの専門職です。

「話すこと」、「聞くこと」、「食べること」に障がいをおもちの方に評価や訓練、助言、指導を行います。赤ちゃんから高齢者まで幅広く、さまざまな疾患の方が対象となります。専門的な知識や技術をもち、障がいをおもちの方に寄り添い、その方のこれからを一緒に考え、最善の時間を過ごせるよう考えていきます。

言語聴覚士は国家資格ですので、まず、文部科学大臣が指定する学校または都道府県知事が指定する言語聴覚士養成所に入学し、言語聴覚士に必要な知識や技術を学ぶ必要があります。そして、指定されたカリキュラムを修了したあと「言語聴覚士国家試験」に合格する必要があります。

本学の学費は、入学金と学納金（授業料等）、各種会費等で構成され、学納金は6期に分けて納めていただきます。 2年間の総額は321万4000円（2024年度入学者）で、その他に教科書代・教材費などが発生してきます。 実習にかかる費用は授業料に含まれております（交通費を除く）。

また、本学の言語聴覚専攻科は「専門実践教育訓練指定講座」に指定されており、社会人または社会人経験のある方は、最大128万円が支給されます。さらに、一定の条件を満たす場合には「教育訓練支援給付金」が支給されます。※詳しくはハローワークでご確認ください。

言語聴覚士は、医療や福祉、教育現場で活躍する対人援助職です。言語聴覚士は、話すこと、聞くこと、食べることの機能回復を目指してリハビリテーションを行うだけでなく、障害を抱え不安を感じておられる対象者やそのご家族に、リハビリテーションを通じて前に進む気持ちをもてるようサポートする存在でもあります。